2015年に厚生労働省より施行された「ストレスチェック制度」※により、職場のメンタルケアが義務となりました。近年問題視されている離職率・休職率の高さの原因の多くが、ストレスにあることは皆さんもご存じのことと思います。
“ストレス社会”という言葉で評されるように、今は社会生活を送るすべての人が、立場や年齢などに関係なくストレスの影響を受けやすい時代です。ストレスの根を放っておけば、社員の身体的な不調や精神バランスの乱れなど、深刻な問題に発展しかねません。そしてそれは、企業全体のパフォーマンス力の低下を招き、大きな損失となってしまう可能性もあるのです。
まずは、あなたの会社を支える大切な社員が何に、どのようなストレスを感じているかを知り、分析し、人間関係を含め働きやすい環境を構築することが、社員のメンタルケアの第一歩です。その上で、ストレス耐性を強化すべく、メンタルトレーニングを行うことをおすすめいたします
- ● 社員のモチベーションが低い
- ● 離職率・休職率が高い
- ● 会社の経営・業績不振
- ● 体調を崩す社員が多い
- ● 人間関係が良くない
働く方々がメンタルトレーニングを行うことには、大きな意味があります。「ついカッとなって部下を怒鳴ってしまう」、「プレゼンに失敗したらと思うと不安で眠れない」、「希望部署に配属されなかったためやる気がでない」など、ストレスの現れ方、
感じ方は人それぞれです。一時の感情に振り回されて、本来の力が発揮できないというのは非常にもったいないことだと思いませんか？
メンタルトレーニングでは、自分自身としっかり向き合い、感情のコントロール法を身に付けます。それにより、平常心で物事に向き合うことが可能となり、ストレスによる不調を予防するだけでなく、高いパフォーマンス能力を発揮することができるようになるでしょう。集中力やモチベーションが向上すれば、社員自身のキャリア・スキルアップなどにもつながり、企業全体にとってもプラスとなるのです。ストレスチェック制度とメンタルトレーニングを上手く活用し、組織の環境づくりに役立ててみてはどうでしょうか。
- ● 社員の潜在能力を引き出す
- ● 企業全体の成長・発展
- ● 働きやすい人間関係・環境の構築
- ● 優秀な人材が確保できる
- ● 社員同士の結束力が高まる
ストレスチェック制度は、2015年12月に厚生労働省により施行されました。労働者に対し、ストレスの状況をチェックするための検査を定期的に行い、結果を本人に通達することで、個人のメンタルヘルス不調のリスクを低減させることが目的です。また、結果を集団的に分析することで職場環境の改善へつなげるという狙いもあります。